これは結局、一部の不心得者の責任
無駄にスキルだけはあるな中国人（笑）
ネットで買い物をしていたり、安い商品はないかと検索して物色しているとGoogleが新しい指針、ネットにおける安全性を第一に考えるようになった理由が見えてきます。
コピーサイト、悪質な詐欺通販の会社が無数にあります。
その殆は中華系サイト。
日本語が怪しかったり住所がデタラメだったり、以前は見ただけで判別がついたのですが。難しいのは現実にある「通販をやっているまともなサイト」実在する会社名とか電話番号まで丸写しして、ドメイン名だけが別物になっているパターンですね。
これはさすがにわかりにくい。私も振り込み寸前になって気がついたものがあります。
私の場合は基本が疑り深いですから（笑）。商品に特価とか特別に安いものがあるとは思っていません。同じ商品があれば多少の価格帯の前後があるにしても。最安値というのはほぼ揃ってきます。それは当たり前の話で仕入先とか製造元が同じなら、あとは利益率の問題でしかない。
新製品とか人気商品なら尚更ですね。最近は中古品や明らかな故障品、店頭展示品を「新品」と偽って売るような「馬鹿ショップ」も存在しており、それは価格コムとかAmazonにまでいますよ。
もーっと悪質なのは中華系詐欺ショップは最初から商品を送るつもりがないんです。
苦情は実在する「本物のショップ」に入ります。商品が届かないとの苦情や文句が店舗なりサイトに殺到してから異常に気がつくことになります。
いわゆる「S付き」つまりSSL（Secure Sockets Layer）の導入が始まったのはそのせいでしょうね。
ありとあらゆる商品で「ニセモノと詐欺サイトが」ある
歯車を外すための専門工具とかね。そういった特殊なものまで中華系詐欺サイトでは安値で売るフリをしてます。
困るのはバッテリー。SONYのは互換品が結構あったのですが現在は壊滅状態。これが詐欺サイトと偽物が大繁殖したおかげで安値で使えるバッテリーがなかなか見つかりません。驚くのは最近の偽物バッテリーには大きめのナットが入ってます（笑）。
リチウムイオンバッテリーは容量に限りがあります。画期的な新技術ってのは生まれていません。小型化に成功したのは一枚あたりの蓄電量が大きいウェハース、パーツが開発されたため。
リチウムポリマー型が開発されてケースの隙間、余った箇所に液体で充填できるので小型化が期待されたのですが、発火現象や液漏れが相次いだので固形型のウェハースに戻ってます。価格競争が厳しくなると最新型のポリマーよりも一つ前の世代の技術が採用されます。
制作費を安く抑えてバッテリーを販売して儲けようと思うとパーツを抜くしか無い。制御部分とかシャットダウンの時の安全装置を抜いても採算がとれない。もっと安く作って一時だけ誤魔化して荒稼ぎしようと思うと、バッテリーの枚数を減らすわけですな。
ところがそれだととても軽いので。「持った瞬間に」わかる。
それで返品されるようになったので、今度はケースに最初からナットをはめ込む突起をつけて。プラスチックを整形してそこに入れてある。
重さは本物、つまりウェハースの枚数が足りているものと同じになっていますから返品が遅れる。その間に会社を畳んだり別名義に変更して賠償を逃れよう、金を持ち逃げしようとするわけです。
そういったものの販売にも「独自ドメイン」つまり、間に合わせで作った本物っぽいサイトが作られて「徹底した商品管理をやってます」と平然と日本語で載せてあります。
本物の写真なんだから（笑）見分けがつくわけがない
困ったことに本当に実在するサイトの丸写しだったり、工場を撮影した写真なわけですから。どんなに真剣にみたって見分けがつくわけないじゃないですか？
以前はGoogleで写真検索をやれば似通ったものには当たったのですが。リベンジポルノとか人権侵害の恐れのある写真が拡散することがあったので規制されるようになりました。
すると、写真で検索して本当のサイトにたどり着くのは難しくなってしまいまいます。人権侵害やリベンジポルノ対策をして、その上で偽物サイトや詐欺サイトを排除して利便性や安全性を確保したいGoogleとかAmazonなどの通販大手や検索エンジンは困るわけで。
消極的ながら次の一手として「S付きドメイン」を推奨することになります。
SSL（セキュア、セキュリティ対応）だと本物だと保証がなされる。まあ、そのうち無駄にスキルだけはある中国人がまた偽装とか誤魔化す方法を思いつくのかもしれないですが・・・。
文章とか写真を後から盗用して製作者やオリジナルであるかのように振る舞う、悪質な窃盗犯に対してもある程度の効果をあげているようですね。
聞いたこともないドメインを買い漁って、詐欺サイトやコピーサイトを連発してる連中を排除しているようです。IPアドレスや接続ポイント、クレジットカードの名義人などからある程度の推測は可能になっています。
そういったものを独自のアルゴリズム、AIを構築して詐欺サイトにSSLは認定しないとか一旦、許可を出しても取り消す方向に動いているのでしょう。
中華系にはプログラムを駆使して「詐欺サイトを検索上位に押し上げる」方法があるようです。
半端にスキルのある中国人はこれを積極的に使っています。結果として一時期は上位陣が軒並み詐欺サイトとか実際の販売は行っていない状況になってました。そのままでは買い物は大手通販サイト、Amazonやヨドバシカメラ、楽天かYahoo!くらいしか使えなくなってしまう。
それではGoogleやネット企業の掲げる「健全なネット環境の構築」とは程遠くなるでしょうね。
ウチも仕方なくSSL導入です。長時間かけて修正を入れて、やりたくもないサーバー移転を短時間に繰り返すこととなってしまいました。
別記事に書いていますが、Web ARENAではとても高額になってしまうので。サーバーごと移転したほうが安かったんですよ。その分、手間は異様にかかりましたが。データベースをバックアップしてコピーした所、またしても全部の行間や段組みがくっついてしまいました。
手作業で1週間かけて復旧（笑）。ついでに写真も全て軽量化。
悪意を持ってブログやWEBサイトを構築している場合は。迂闊にSSLの申請はしないほうがいいのかも（笑）。アダルトとか偽物商品の販売とか、パクリ盗用サイトだと責任を問われます。格安の無料サーバーはSSLも無料になっていますが、どんな相手にでも出しているわけではありません。
通報が相次いだ場合には停止されてしまいますので。
格安サーバーはSSLをココに頼んで取得しています
個人向けのサーバーが無料でSSLを提供できるようになったのには理由があります。
Let’s Encrypt 総合ポータル
Stephen Ludin (アカマイ)
Peter Eckersley (電子フロンティア財団)
Alex Polvi (CoreOS)
Pascal Jaillon (OVH)
J. Alex Halderman (ミシガン大学)
Jennifer Granick (スタンフォード・ロー・スクール)
Laura Thomson (Mozilla)
Joe Hildebrand (シスコ)
非営利団体、財団や大学がネットの健全性を打ち出して無償でSSLを提供しているわけですが・・・。これが将来、いきなり課金されることがなければいいのですが。
Googleなどの検索大手が中華系が主導でやってる詐欺サイトとか、日本やアメリカを狙い撃ちにしたコピーサイトを牽制したり排除するために。大学とか研究機関、財団法人に資金提供してバックアップを行っているのではないか？ と推測します。
2016年4月12日にサービスが開始されたので。現時点では2年経過しています。その直後くらいからGoogleが「今後はSSLを導入したサイトを検索上位、優遇する」方向性を示していますから。
Let’s Encryptに名前を連ねている企業とか財団法人、大学と無関係ではないでしょう。シスコ（Cisco Systems）なんてGoogleと懇意でパートナーシップを結んでいます。
2018年09月11日
谷口信行
